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カウンセラー 宮本昌俊の婚活応援ブログ

何人子供が欲しいですか

更新日[2018/01/12]

良縁婚活応援ブログP.109

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 宮城県仙台市の結婚相談所仙台マリッジネットのカウンセラー、宮本昌俊です。今回は、何人子供が欲しいですか、というお話しです。
 良縁婚活応援ブログP.108「ちょっと心が温まるいい話」のブログの中で、地下鉄乗車中に子供を4人連れた夫婦を見かけて、不謹慎にも「へー、今の時代に珍しいと思いました。父親が、男の子が欲しいから出来るまで避妊をしようとしなかったのか、単に子供が多いのが好きだから、ここまで作ったのか」などと考えてしまったことを書きましたが、私に限らず、今の時代に自分の周囲で3人以上の子供を持つ夫婦を探すのは難しいのではないでしょうか。
 国立社会保障・人口問題研究所の日本における完結出生児数(結婚持続期間〈結婚からの経過期間〉15~19 年夫婦の平均出生子ども数であり、夫婦の最終的な平均出生子ども数とみなされる)を第一回調査から見てみると、1940(昭和15)年の第一回調査では完結出生時数は4.27人、1952(昭和27)年では3.50人、1957(昭和年32)年では3.60人でしたが、1962(昭和37)年では2.83人となり以降は2005(平成17)年までは2人台を維持したものの2010(平成22)年には1.96人となり2015(平成)年には1.94人となってしまいました。
 今度は、合計特殊出生率(人口統計上の指標で、一人の女性が出産可能とされる15歳から49歳までに産む子供の数の平均を示す。この指標によって、異なる時代、異なる集団間の出生による人口の自然増減を比較・評価することができる)を見てみます。
 内閣府の統計を見てみるとデーターのある1925(大正14)年では5.11人、その後減少していき1930(昭和5)年では4.72人、データーのない戦中の昭和19年~21年を除き1949(昭和24)年までは4人台、1950(昭和25)年で3.26年、1952(昭和27)年で2.98人、その後2人台を維持するものの1961(昭和36)年に1.96人となりました。1963(昭和38)年に2.00人台に回復し、丙午にあたる1966(昭和41)年の1.58人を除いて1974(昭和49)年の2.05までは2人台を維持していました。しかし、1975(昭和50)年の1.91人以降は1人台となり、2015(平成27)年では1.45人となっています。
 ちなみに、丙午の年に生まれた女性は気が強くて嫁に行っても夫を尻に敷いて食い殺すなどという根拠のない迷信から、1966年は子供を産むのを避けた夫婦が多いため出生率が低くなったと考えられます。
 これらの数字を見ると、大正と昭和の戦後直ぐまでは一世帯に4人の子供がいるのは当たり前だったように推測されます。
 終戦後の子供の数が減り始めた当時の時代背景を俯瞰してみると、まず1950年6月25日に金日成率いる北朝鮮が中華人民共和国の毛沢東とソビエト連邦のヨシフ・スターリンの同意と支援を受けて、国境線と化していた38度線を越えて韓国に侵略を仕掛けたことによって勃発した朝鮮戦争がきっかけとなり高度経済成長の足掛かりともなった朝鮮特需が起こりました。この特需では連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)による占領時下の日本を中継基地とした米軍が、日本で物資調達のために大量の米ドルを投下したため、多大な利益が一部財界であるにせよもたらされました。


 その後の1955年から1973年の約19年間の経済成長率(実質)が年平均10%前後の高い水準で成長を続けることになった高度成長期と言われる時代では、1968年には国民総生産(GNP)が、当時の西ドイツを抜き第2位となり、東海道新幹線や東名高速道路といった大都市間の高速交通網も整備されました。
 戦後、焼け野原で何もないところから世界第2位の経済大国まで上り詰めたというのは世界的に見ても例が無く、第二次大戦終戦直後の復興から続く一連の経済成長は「東洋の奇跡」(Japanese miracle)と言われました。
 1956年度(昭和31年度)の経済白書「日本経済の成長と近代化」の結びで「もはや戦後ではない」と記述された前後あたりから、日本国民は豊かな生活を享受するようになりました。
 それに呼応するかのように内閣府の「国民生活に関する世論調査」で『中流』と答えた人が1960年代半ばまでに8割を越えるようになり、1960年の池田内閣時に策定された長期経済計画である所得倍増計画のもとで日本の国民総生産 (GNP) が世界第2位となった1968年(昭和43年)を経て、1970年(昭和45年)以降は約9割となりました。
 これらの時代背景と重ね合わせると日本の子供の数の減少は戦後復興による繁栄と無縁ではないと言えるのではないでしょうか。子供の数が減ったことの功罪は別として、この復興を成し遂げた両親や祖父母の世代に本当に感謝いたします。。・゚゚・(≧д≦)・゚゚・。ありがとうございますー!
 医療の進歩による子供の死亡率が低下し、工業生産技術の発展に伴い子供の労働力を当てにする必要もなくなって、進学率も年を追うごとに高くなり教育費もかさみ、親の一人の子供への手の掛けようは昭和初期までの子育てとは比較にならないほどになりました。
 一説によると、幼稚園から大学まで私立で、大学は私立理系(4年間)の場合だと、約2,465万円かかるそうです。これに一般的にかかる養育費約1,640万円を加算すると、子どもの誕生から大学卒業まで、4,105万円かかることになります。
 この子供が大学卒業までにかかる費用を見ると、世帯の収入が子供の数に影響を与えているのも間違いないでしょう。子供を持つのも収入次第というのでは、本当に世知辛い世の中になったと言えるのではないでしょうか。
 たとえ夫一人の稼ぎが少なくとも夫婦共働きなら、子供の一人や二人を養うのは可能でしょうし、夫一人だけが稼がなければならない理由はありません。
 夫が家事や育児に積極的にかかわり半分は分担して、夫婦が共に働いて収入を得て力を合わせて子育てをしていく時代です。そうでなければ、これからの時代は立ち行かなくなりますし、子供を持つ夢も叶わないでしょう。社会の仕組みもそれを前提としなければいけないと思います。そのような仕組みが不十分とすれば、早く仕組みを整備してもらいたいと思います。
 いずれにせよ、少なくとも私の周りには四人以上の子供がいる家庭はなく、大家族を取材したテレビの中だけの話しになり、3人の子供がいる夫婦でさえも街中でまれに見かける程度になってしまいました。
 夫婦が3人4人と子供を連れた光景は、とてもほのぼのとしていて微笑ましいものを感じます。その微笑ましい光景が街中にもっと広がって欲しいものです。では、次回のカウンセラー宮本の良縁婚活応援ブログをお待ち下さい。
 出会い・お付き合い・結び合い。三つのあいを大切にし、お客様の喜びを自らの喜びとして結婚活動をサポートする宮城県仙台市の結婚相談所仙台マリッジネットカウンセラー、宮本昌俊でした。
 最後までお読み頂き心より感謝を致します。ありがとうございました。

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